【25項目から解説】クレジットカードで嘘の申し込みがバレる理由

クレジットカードを虚偽情報で申し込むと、基本的に高確率でバレてしまうので注意をしておこう。ここでは、嘘がバレる理由と嘘を付いても問題ない項目を紹介していくので、これらか申し込みを行う方は参考にしてみてほしい。

1. 嘘がバレる理由

クレジットカードの申し込みで嘘がバレてしまう理由は、「身分証明書」と「所得証明書」の2つの書類で事実確認が可能だからだ。また、勤務先の情報は「在籍確認」でチェックされる。

住宅ローンやクレジットカードの利用状況など、他社借入についても信用機関で情報を確認できてしまうので、この項目で嘘を付いてもバレてしまうことは覚えておきたい。

人によっては虚偽情報でクレジットカードを作れたことがあると思う。私も初めての申し込みでは、無職なのに「年収」や「勤務先」で嘘を付いたが、審査に合格してしまったという経験がある。

私の場合、個人事業で実家をオフィスという設定で申し込みをして、実家に在籍確認の電話が掛かってきたが無事にクリアできた。どうして合格できたのかを振り返ってみると、これは所得証明書（個人事業は確定申告）の提出を指示されなかったことがすべてだ。

また、他社借入がなく実家に住んでおり、さらに年収が極端に低い個人事業主（ゼロ円申告）を想定してもカードを発行できると判断されたのだと思う。つまり、所得証明書の提出を指示されていない時点で年収は考慮されておらず、無職で年収0円で申し込みをしても結果は同じだっただろう。

嘘を付いて合格できるというケースは、名義貸しを除くと嘘を付かなくても合格できるということだ。

以下の条件においては、嘘を付く必要はない。

この場合、私の経験と同様に無職で年収が0円でも合格できるときはできる。ここで嘘を付いても意味がなく、そもそも返済能力が乏しいと判断されたら所得証明書を出すように指示されるし、在籍確認も実施される。

逆に嘘を付いてしまうと、書類の提出や在籍確認から嘘がバレてしまい、その後は永久的にそのカード会社への申し込みを拒否される可能性がある。また、悪質な場合は訴訟に発展することもあるので、私の真似はしないように・・・。

基本的にクレジットカードは収入がある人が持つべきカードだが、申込の時点で無職でもカードを所持してから仕事をスタートさせる人が大半だろう。

総利用枠が50,000円や100,000円といった程度なら、満額利用の遅延を想定しても完済は余裕だ。

現状、学生クレジットカードは審査が非常に甘いことで有名だが、申込資格においても「安定した収入」が必須ではないカードもたくさんある。

また、そもそも踏み倒しを前提としてカードを作ろうと思う人は超少数派であり、それを考えると「他社借入なし」+「実家住まい」+「利用額少額」というように貯金をしやすい状況であれば、カード会社も合格を出しやすいことは頷ける。

さて、クレジットカードの申し込みは事実確認が可能な項目は嘘NGであり、逆の場合はすべて嘘OKだ。

氏名や生年月日などの個人情報は身分証明書で確認できるので、全項目において嘘はNGだ。また、本人限定受取郵便の場合も本人がカードを受け取る際に身分証明書が必要となる。

家族や住宅に関する項目では、基本的に住民票などからすべて確認できるので嘘はNGだ。しかし、居住状況（住居年数）などについては住所さえ合っているなら適当でも問題なく、審査への影響も低い。

他社借入や年収に関する項目では、自分に関する内容は預金額以外はすべて事実確認できるので嘘はNGだ。逆に家族に関することは適当でOKだ。

勤め先に関する項目では、在籍確認や給与明細などから事実確認できるため嘘はNGだ。しかし、勤続年数や職種などはそもそも分からない方も多いだろう。これらは審査の影響も殆どないので、わざわざ正確な情報を調べる必要はない。ちなみに派遣社員の場合は、派遣先ではなく登録している派遣会社の情報を記載すること。

上記の項目は「楽天カード」を参考にしているが、他のカードについても記入項目は大きく変わらないので参考にしてみるといい。また、このように一覧で見ると、自分に直結する内容で嘘を付き通せる項目が皆無に等しいことが良く分かる。

やはり、クレジットカードは正確な情報から王道に審査を受ける方が良く、嘘を付いたところで合格できる可能性が高まるわけではない。ちなみにデビットカードについては審査がないが、嘘を付きたいと思うであろう「年齢制限」は身分証明書でバレてしまうのでやめておこう。

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